「自らの影響に自ら気づく力」を養う当事者意識向上

では、なぜ、そうしたギャップが生まれうるのでしょうか？

それは、人間には物事を認識できる限界がある、すなわち「認知の限界」があることに原因があります。

たとえば、部下に対して敢えてひどい上司でありたいと思う上司はいないと思いますし、部下に対して何かしらの影響を自分が与えているであろうことはどんな上司であっても知っていると思います。

しかしながら、自分が部下の側に「実際に」どんな忸怩たる思いをさせているのかについて、部下が感じているかのように、上司自身が100％感じ取ることはできません。

そのいわば当たり前ともいえる事実に対して、十分な配慮がなされていないか、それを少しでも察知しようとしない、さらに言えば、まるで部下が何も考えていないかのように思っているケースが多くあります。

そのことが、部下からの信頼を損なっていたり、場合によってはパワハラの原因になってしまっていたりすることに気づけていません。そのために、パワハラの疑いをかけられたほとんどの上司がそのことに驚愕し、「自分は部下のためを思って指導していたのに、最近の若いやつはこの程度の指導でパワハラだと上層部に訴えるのか」と嘆き、犠牲者感と徒労感に打ちひしがれることになります。

こうした上司-部下関係によくみられるすれ違いは、責任感はあるものの、当事者意識がないケースの典型例です。

上司-部下関係に留まらず、会社の行く末に対して危機感がない、「会社はもっと人材育成に注力すべき」、「部門間の壁に対してもっと会社として手を打つべき」等の社内評論家の発言が多い、部門間で足を引っ張り合っている等の問題の多くが当事者意識の問題といえます。

それらもまた、自分が『実際に』与えている影響を実感することができないという「認知の限界」に起因しているのです。