変革への意識改革

「危機が刻一刻と迫っているのに、変革が思うように進まない・・・」

それは多くの会社が頭を抱えている現実なのではないでしょうか？

トップレベルの人材を有する超優良企業であったとしても、事業売却や海外企業による買収の憂き目にあっていることを見るにつけ、変革は容易ではないばかりか、危機的状況になることが変革を可能にしていくとは限らないという事実を示唆しています。

危機的状況は確かに社員の目を覚まさせることになりえますが、多くの場合、それに気づいた時には手遅れとなることが多く、低い視座とパニック状態で打ち出される数々の施策は裏目に出ることになり、さらに破たんを加速させるということが起こりえます。

なぜ、変革が進まないのかの原因について、多くの場合、企業体質や企業文化、現状維持姿勢、社員の能力、社長その他の組織長のリーダーシップ不足、あるいは世代による違いとして帰結しがちです。

それらは確かに大きな一因ではありますが、そこが変革を成功させるためのレバレッジポイントとは限りません。

同じく変革をさまたげる一因でありながらも、そこにアクセスできれば変革成功のためのレバレッジポイントになりうる可能性を秘めているものがあります。それは「起こりうるネガティブシナリオを直視し、健全な危機意識を醸成することができず、またそれを組織で共有できない」というものです。

通常、人間は正常化バイアスというものを持っており、どれだけ危機的な状況であったとしても「まだ、大丈夫」と自分の認知を歪めてしまう傾向にあります。

健康診断の数値が年々悪化していたとしても、ひどい数値を見た初回は驚いたとしてもそのうちに慣れてしまい、翌年はそれよりも数値が悪化していたとしても意に介さないということが他の誰のものでもない自分自身の健康に対してすらも起きえます。

それが自分とは独立した別個のものとして感じやすい会社のことになれば、なおさら意に介せなくなるのは当然のことと言えます。

仮に一部の人がその危機的状況を察知できていたとしても、自分一人では何も変えられないので、変化を起こすために、他の人を巻き込もうとしても、それぞれが正常化バイアスを起こしていたり、目先のことでいっぱいになっていたりするために、賛同が得られず、孤立してしまう恐れからそうした働きかけを止めてしまうということがそこかしこで起きてしまいます。

それが変革の大きな足かせの一つになっています。

その一方で、それは認知の問題、すなわち、物事のとらえ方に起因するものである為、その転換を図ることは可能です。